会社にバレないように副業する４つの方法

大丈夫です。

３つのことをしっかりと守れば副業が会社にバレることはありません。

 

会社にバレる3つの理由

バレないようにするには、バレる原因を知ることから始めなければいけません。

ほとんどがこの3つでバレます。

１．自分が口を滑らせる

副業がうまくいってると気が大きくなって誰かに話したくなります。

仲がいい同僚に話してる時に他の人に聞かれたり、同僚が他の人に話してしまったり。

 

結局は自分が誰かに話してしまったというのが原因です。

副業をしていることは会社の人には言わず、会社に関係がない友達までにしておきましょう。

 

２．働いているところを見られる

これも結構多いバレ方ですね。

バイトしてるところを会社の人に目撃されてしまう。

想像しただけでゾッとしますね。

 

仲がいい同僚ならまだしも、仲がそこまでよくない人だと会社に報告されてOUTです。

 

知らないうちにバレていて上司から詰められるのは結構きついでしょうね…

 

３．住民税でバレる

3つのバレ方の中で、知識が無いと防げないのがこれです。

住民税は「収入×税率」で計算されます。

給与所得者（従業員）の住民税は会社が取りまとめて自治体に納付します。

これを「特別徴収」と言います。

副業で収入が増えているわけですから、住民税の額も増えます。

この際に、住民税の額が多くて会社に気づかれます。

 

会社にバレない方法の前に

そもそも、あなたの会社では副業は禁止されていますか？

就業規則をしっかり読んでみると、副業に関して何も書いていないというパターンも結構ありますよ！

そんなはずはありません。

従業員が１０人以上在籍している会社であれば、就業規則を作成して、労働基準監督署に届け出る義務があります。

さらに、労働者に周知する義務もあります。

使用者は、就業規則を、常時各作業場の見やすい場所へ掲示し、または備え付けること、書面を交付することその他の厚生労働省令で定める方法によって、労働者に周知させなければならない『労働基準法１０６条』

それなのに、あなたが就業規則を知らないってことは、あなたの会社は周知義務を怠っているということになります。

まずは人事担当の人に聞いてみましょう！

 

就業規則に副業禁止と書いてあった場合

基本的に副業を禁止することはできません。

ですが、副業を許すと以下のような弊害が起こる場合にのみ禁止できます。

今は働き方改革の影響で、副業を解禁している企業も多くなっています。

厚生労働省のガイドラインでも副業についての指針が示されています。

労働者は、勤務時間外において、他の会社等の業務に従事することができる。
『引用元：副業･兼業の促進に関するガイドライン｜厚生労働省』

 

ですが、就業規則で副業禁止にしてある企業はいまだにたくさんあります。

というわけにはいきません。

バレると懲戒処分になる可能性もあります。

また、表立った処分は無いにしろ、人事評価が密かに下がるという危険もあります。

こんなリスクを取るくらいなら、バレない方法を選んだ方がベターですね！

 

会社にバレないようにする４つの方法

会社にバレる原因を解消するために、選ぶべき仕事・やるべきことを書いていきます。

１．会社の人に絶対に言わない

仲のいい同僚にも絶対に言ってはいけません。

あなたに「この人には言っても大丈夫」という人がいるように、同僚にも同じような人がいます。

結果どんどん広まってしまいます。

２．在宅ワークにする

外で実際に働くタイプの副業は、会社の人に会うリスクが少なからず発生します。

会社から離れた場所だとしても、常に不安を感じながら働かないといけません。

どうしてもばれたくないという場合は、在宅ワークがおススメです。

このあたりのクラウドソーシングサイトなら、初心者でも参入しやすくておススメです。

資格欄に薬剤師免許と書くと、かなり高額な案件を受けることができます。

執筆作業は普通1000円/１記事くらいの報酬なんですが、薬剤師の案件は5000円/１記事など、かなり高額です！！！

2000文字くらいなら、慣れれば1時間もかからずかけますからね！

時給5000円オーバーの人になれるというわけです。

そこらでバイトするよりも時間単価が圧倒的です！

 

登録～仕事の受注は無料なのでとりあえず登録しておいて損はありません。

３．年間20万円以下にする

副業で『年間20万円以上』稼ぐと確定申告が必要になります。

確定申告とは

と税務署に申告すること。

確定申告すると、所得税やら住民税やらが計算されて、徴収されます。

ということは、年間20万円以下にしておけば、確定申告の必要がなくなるので、税金はかかりません。

なので、

という人は年間20万円以下にしておけば確実に会社にバレることはありません。

 

もちろん、２０万円以上稼いだのに確定申告をしなかったら、脱税になりますからね！

要注意です。

ほ脱とは、納税の義務がある者が不正な手段によって各種の納税義務を免れることをといい、重大な犯罪です。無申告が発覚し、かつ故意に納税を免れる意思があった場合、「5年以下の懲役もしくは500万円以下の罰金、または、その両方」が課されます。『引用元：確定申告の手順を解説！確定申告をしないとどうなる？』

４．住民税を普通徴収にする

２０万円以上稼いだら、確定申告は必須です。

その場合、住民税のおさめ方を変える必要があります。

基本的に給与収入を得ている人は、会社が取りまとめて住民税を納めます。

給与収入以外の収入（副業の収入）を確定申告する時に、何も申請しないと副業の分も特別徴収になって会社に知られてしまいます。

上の画像の赤枠の部分「自分で納付」にチェックを入れて提出すれば、給与所得以外の住民税は自分で納付する「普通徴収」にすることができます。

これで、副業でいくら稼いだとしても、会社が特別徴収する住民税は変わらずにバレません。

 

番外編　家族の名義にする

副業で得た収入を家族の名義にするという方法もあります。

ですが、これは税法の「実質所得者課税の原則」に外れます。

つまり、副業をしている本人に所得税は課されるってことです。

税務署は会社の数倍危ない危険な組織です。

敵に回さないようにしましょう。

 

会社にバレないように副業まとめ

会社にバレないようにする方法を紹介しました。

正直、これを読んでも不安は残るものです。

バレたら一大事ですからね。

 

まだ不安だという人は、管轄の税務署に問い合わせてみましょう！

税務署は税金を集めるのが仕事です。

税金を逃れようとする不届きものには厳しいですが、

税金をうまく収める方法を聞きに来た人には温かい対応をしてくれます。

会社にバレないようにする確かな方法を教えてくれるはずですよ！

 

ちなみに僕も副業で収入が出始めた時は、不安になって税務署に直接聞きに行きました笑

こんなバカなことを言っている僕にやさしい対応をしてくれた○○さん、あの時はありがとうございました。

今も元気にやっています。